物件価格だけでは家が買えないことに注意
住宅を購入する場合、物件の価格だけで考えると、3000万円の家を購入する場合は3000万円を用意すれば良いと思われがちですが、実はそうではありません。
なぜなら、家を購入する際には税金や手数料などの「諸費用」が別途必要となるからです。
つまり、物件の価格に諸費用を加えた合計金額が、実際に家を購入する際にかかる総費用なのです。
だからこそ、安心な資金計画を立てるためには、まずは家の総費用を把握しておくことが重要です。
住宅の購入時にかかる諸費用
住宅を購入する際にかかる「諸費用」とは、さまざまな費用のことを指します。
これらの費用は現金での支払いが必要となるものが多いため、事前にどのような費用があるのかを把握しておくことが重要です。
例えば、登記費用や司法書士費用、不動産取得税、不動産登録免許税などがあります。
また、引っ越し費用や家具の購入費用も考慮しなければなりません。
これらの費用は家の価格とは別に必要なものなので、予算を立てる際には見落とさないようにしましょう。
お金を借りるにもお金が必要
住宅ローンを借りる際にも、さまざまな費用がかかります。
借りる住宅ローン商品や金融機関によって、必要な費用の金額は異なる場合があります。
たとえば、審査手数料や鑑定評価費用、保険料などがあります。
自分の場合にどれくらいの費用が必要になるのかを把握するためには、ローンの審査を申し込む際などに、大まかな金額を確認しておくと良いでしょう。
借り入れる金額だけでなく、追加で必要な費用も考慮しておくことが重要です。
参考ページ：不動産 中古住宅 住宅ローンに関わる諸費用はいくら位？
住宅ローン契約に関わる諸費用
住宅ローン契約を行う際には、さまざまな費用がかかります。
例えば、契約書に貼る印紙税は、契約金額に応じた税金です。
契約金額が1000万円超5000万円以下の場合は2万円、5000万円超1億円以下の場合は6万円が貼られる必要があります。
また、事務手数料やローン保証料、団体信用生命保険特約料、火災保険料なども必要となりますが、その金額は金融機関や借りる住宅ローン商品によって異なります。
これらの費用も考慮して、借り入れ金額と合わせて資金計画を立てることが重要です。
住宅の諸費用はどれくらい必要？
住宅を購入する際には、物件価格だけでなく、現金での支払いが必要な諸費用も人それぞれ必要です。
これらの費用は、登記や契約、ローン契約に関わるものや、引っ越しや家具購入にかかるものなど多岐にわたります。
住宅ローン借り入れの際にも費用がかかるため、事前にどのくらいの費用が必要なのかを把握し、予算計画を立てることが大切です。
また、金融機関や住宅ローン商品によっても費用の金額は異なるため、具体的な金額を確認することも重要です。
不動産の購入における諸費用の計算方法
不動産を購入する際には、物件の価格や種類、ローンの借入額などによって必要な諸費用の金額が異なります。
具体的な計算方法を以下で詳しく説明します。
まず、新築マンションの場合は物件価格の3％～5％が一般的な目安とされています。
つまり、物件価格が1億円の場合、諸費用は300万円から500万円となります。
一方、中古マンションや新築・中古一戸建ての場合は物件価格の6％～13％が目安です。
例えば、物件価格が1億円の場合、諸費用は600万円から1300万円となります。
なぜ中古物件や中古一戸建ての場合に諸費用が高めになるのかというと、不動産会社に支払う仲介手数料の分が増えるからです。
新築マンションの場合には、仲介手数料の他にも水道負担金などの負担が必要になり、それに応じて諸費用の額も増えます。
諸費用は、不動産の取引価格に加えて支払う必要があるため、予算にしっかりと考慮しておくことが重要です。
これらの金額はあくまで目安であり、具体的な金額は物件や物件の地域、不動産会社によって異なる場合があります。
購入を検討する際には、専門家や不動産会社のアドバイスを受けながら適切な予算を設定することが求められます。